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2017-03-23

〔影の政府・闇の権力・組織によるハイテク民衆支配を許してはならない〕 ◇  <「脳の活動を読解」するナノレベルの微粒子、「スマート・ダスト」(nanotechnology agents (“smart dust”) that aid the readout of brain activity.)> を浴びせ(呼吸吸引させ)、それでもって電磁波で攻撃することさえ行なわれている!

   ◎ 米トランプ大統領に対して、作家や医師ら46人が、秘密の監視活動を名目に、米国内において行なわれている指向性エネルギーやマイクロ波などを使った、内部告発者や活動家ら市民に対する「ハイテク拷問」を摘発するよう求める公開覚書を提出 その④

 ★ 「スマート・ダスト」の写真は、グーグル写真検索。

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 ★ 「スマート・ダスト」について「覚書」は詳しく触れていないが、実用化が進むRFID (radio frequency identifier)のミニチュア版のことだ。

 このRFIDの極小サイズ(ナノ粒子)、シリコン製の「スマート・ダスト」が、「ケムトレイル」で大気中に投棄され、それを呼吸した人びとの血流に乗って脳内に侵入、それが電磁波拷問・支配の手段になっている……これが「覚書」が言わんとしていることだ。

 しかも、その「スマート・ダスト」は自己複製能力(self-replicating)まで持っている!

 日進月歩の軍事研究では、どうやらそんなところまで、開発が進展しているらしい。

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 ★ さて、このトランプ大統領あての「覚書」はもちろん、米国内の状況について書かれたものだが、日本とは無縁なものとみなすのは早計である。

F3cfbde0867dd14884de5a6b5d7b2fca 「ケムトレイル」(航空機による空中散布 写真左は極端な例)で「スマート・ダスト」が大気中にばらまかれ、投下地域の人びとが実験材料として使われている可能性が、日本でも、疑われている。

 それどころか米国並みに、実験段階を通り越し、「実戦」レベルに達している疑いもなしとしない。

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 ★ わたしが昨年から住みはじめた滋賀県では、日野町の方が、「ケムトレイル」観察を続け、ツイッターで報告 してくださっている。

 それによると、この3連休は「大量散布が続いた地獄の3連休」だったそうだ。

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 ★ 日野町はわたしの住む、甲賀の里の隣接地。

 わたしの家の周辺にも、「咳が止まらない」「頭痛がする」という人がいる。

 まさか、とは思うが、もしかしたら、とも思う。

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 ★ いずれにせよ、トランプ大統領あて「覚書」が提起した「スマート・ダスト」の問題は、「対岸の空」の出来事ではない。

 あの「9・11」で火ぶたを切った「ディープ・ステート」権力の、電磁波を使ったフル・スペクトラム・全民衆支配攻撃は、(すくなくとも米国においては確実に/日本でも恐らく)すでに、大気中への「見えないスマート・ダスト」散布にまで進んでいることを知る必要がある。

 私たちは、恐ろしい時代に生きているのだ。

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 〔★は大沼〕 ◎ Memorandum on Domestic US Torture Programs Running Under Cover of Surveillance / Covert US Military/Intel/Justice Physical Mutilation of the Population EMF Weapons, Neuro-Weapons, Bio-Terrorism, & Organized Stalking
 (2017年1月25日付け)⇒ 
https://stop007crimes.files.wordpress.com/2016/10/memo-to-president-trump-on-domestic-us-torture-programs-running-under-cover-of-surveillance.pdf

 ・ ……infections with biological or synthetic self-replicating nanotechnology agents (“smart dust”) that aid the readout of brain activity.

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◎ 既報 米トランプ大統領に対して、作家や医師ら46人が、秘密の監視活動を名目に、米国内において行なわれている指向性エネルギーやマイクロ波などを使った、内部告発者や活動家ら市民に対する「ハイテク拷問」を摘発するよう求める公開覚書を提出 ① ―― ◎ 米国で諜報機関・軍部・国土安全保障省および下請け組織が国民に対して、「電子戦争(Electronic Warfare)」攻撃による国内テロリズムを続けている!
 ⇒ http://onuma.cocolog-nifty.com/blog1/2017/03/electronic-warf.html

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◎ 同 その② / 米国の軍事・諜報機関が一連の「行政命令(directives)」で、「合同標的作戦(Joint Targeting operations)」「フュージョン・センター」「地域情報共有システム(RISS)」、あるいは民営の「地域警察活動」「近隣ウオッチ」などをいった組織・オペレーションを一体化し、「監視」の名の下、米国民を「奴隷化」し、電磁波などで「拷問」を繰り広げている!
 ⇒ http://onuma.cocolog-nifty.com/blog1/2017/03/directivesjoint.html

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◎ 同 その③ /  「テロとの戦い」を名目にした、米国・地域社会の「プレデター(捕食者)vs プレイ(餌食)」への2極化、進む! / コラボレーターの攻撃側民間人、「携帯電話」を使って「指向性パルス照射攻撃」!( cell phones to direct pulsed radiation attacks」/ 新車やプロ野球チケットなどの報償も / コラボレーターに、「強姦」など「不法行為のライセンス」! 
 ⇒ http://onuma.cocolog-nifty.com/blog1/2017/03/vs-cell-phones-.html

Posted by 大沼安史 at 12:57 午前 4.電磁波被曝問題 |